2026年度（令和8年度）入試は、新課程入試（情報Ⅰの導入など）が2年目に入り、各大学が「情報」の配点や共通テストの利用方法を微調整しています。筑波大学や大阪教育大学を目指すなら、5月の募集要項確認は欠かせません。
1. 筑波大学「情報Ⅰ」の負担軽減措置とその活用
筑波大学体育専門学群では、共通テストの「情報Ⅰ」の配点において、受験生の負担を考慮した独自の換算式（負担軽減策）を継続しています。 これは、情報の点数が低くても一定のスコアが保証される仕組みですが、一方で「高得点を取った生徒が有利になる」という事実に変わりはありません。5月の今、共通テスト対策における「情報の優先順位」をどこに置くか。タイシンの学習アドバイザーは、他の主要科目（英・国・数）とのバランスを考慮し、最も効率的な配分をアドバイスしています。
2. 大阪教育大学：調査書点数化廃止の「2年目の重み」
昨年から始まった大阪教育大の「調査書（評定）の点数化廃止」。これにより、入試当日の実技と共通テストの「一発勝負」の傾向がさらに強まりました。 5月の模試結果や実技の現状を見て、「今の実力」をどこまで引き上げるべきか、非常にクリアな目標が立てやすくなっています。大教大は「教員としての資質」を二次試験の面接や実技で厳しく問います。数値化されない調査書の内容を、いかに面接での「語り」として昇華させるか。この「実績の言語化」に5月から着手しましょう。
3. 「情報」を武器にする。体育系国立大の新しい評価軸
一部の国立大学では、情報の成績を高く評価する「情報重視枠」の検討も進んでいます。スポーツをデータで分析する能力は、これからの体育学において不可欠なスキルです。 「勉強としての情報」ではなく「スポーツに役立てる情報」という意識を持つこと。これが共通テストへのモチベーション維持と、二次のプレゼン対策を同時に進めるコツです。
